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プロレスブームの裏で経営難が明るみになるノア、全日本、W-1

      2016/11/12


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プロレスブームの裏で経営難が明るみになるノア、全日本、W-1

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プロレス女子ブームなどで暗黒期から見事なV字回復を遂げた新日本プロレス。また大会場でのビッグマッチを成功させているドラゴンゲート、DDT、大日本プロレスなど頑張っている会社も多い。

しかし一方で経営的に苦しいと伝えられるのがノア、全日本、W-1の3団体。

特に全日本プロレスはKENSO、潮崎豪、曙、鈴木鼓太郎と退団者、フリー転向者が続出。前三冠ヘビー級王者、世界タッグ王者、世界ジュニア王者の3王者の続けざまの退団にその異常事態ぶりが伺える。

その全日本の秋山準社長に東スポが直撃。

東スポWEBより

秋山:契約形態が変わったからいろんな噂を耳にしたんだろうけど解雇じゃない。これまで通りの契約形態をしている団体は数少ないよ。ウチだって今までちゃんとやってきたけど、そうせざるを得なくなった。

――これまでは固定給で保証されていた。それが試合ごとのファイトマネーに変更され、所属ではあるが「専属フリー」のような形になるのか

秋山:そうなるね。他の団体だってそうだし。他団体には自由に出られる? そう。ウチの試合数が少ないというので、どうしてもね。(来年1月は)今のところ4大会で「試合給」にしたら苦しい人は苦しいから。2月以降も同規模の興行数? この状態ならね。

秋山社長は固定給保証の契約から試合毎のファイトマネーに契約形態を変更したことを明らかにした。なおかつ現状来年1月、2月の興行数も4大会程と非常に少ない状況だという。これでは選手はやっていけない。

全日本は昨年7月にケーブルテレビ山形が実質の親会社となったが、先日の鈴木鼓太郎退団の会見で秋山社長は『今日もこうやって鈴木鼓太郎という大切な選手の退団の発表に山形から一人も来てない。それが寂しいし一人でも来てもらいたかったのはありますね』と吐露する場面も。

実質所属契約からフリー契約でのプロモーションとなった全日本プロレス。

一方で潮崎豪をUターンで受け入れるノアについても、そこまでの余裕があるのか疑問もある。

また経営難からDDTの高木三四郎大社長がCEOに就任したW-1も、大社長の手腕に賭けている状態だ。それでも船木誠勝退団など揺れている部分はある。

私の個人的な見解としては、現状では徹底した『身の丈経営』に舵を切るしかないと考える。コストを徹底的にカットし、選手・社員も含めたドラスティックなスリム化をする必要があるだろう。例え別のオーナー会社に身売りとなっても赤字を垂れ流している会社だと受け入れるところも無い。企業コンプライアンスが叫ばれる中、プロレスに熱意を持って赤字会社を無償で引き受けようとする株式会社はどれだけあるか。

現状専属契約が出来る余裕があるのは日本では新日本プロレスだけだろう。その新日本も選手数過多のためにこれ以上受け入れるのは無理だ。今年の年末総合格闘技イベント『RIZIN』がもし視聴率でうまくいけば、曙など再び総合に挑戦するレスラーが続出するという事態も想像出来る。

そういった中で上記団体を立て直すには選手、社員、ファンも非常に痛みを伴う部分が多くなるはず。今はV字回復の希望を持ってやりきるしかない状況だ。

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